「80対20の法則」ってどういう意味?由来から使い方まで解説

「80対20の法則」という言葉、どこかで聞いたことはありませんか? なんとなく知っている気がするけれど、いざ説明しようとするとちょっとあやふやになる──そういう言葉のひとつだと思います。

わたしも最初は「結果の8割が2割で決まる、ということでしょ」くらいの理解で止まっていました。『ゴイノワ』のナギです。ここではこの法則の意味を、由来からちゃんと順番にほどいていきます。

「なんとなく聞いたことある」から「誰かに説明できる」くらいの理解を目指しているので、よかったらこのまま読み進めてみてください。

目次

そもそもどういう意味の法則?

「80対20の法則」とは、全体の成果の8割は、全体の要素のうち2割から生まれているという考え方です。別名「パレートの法則」「2:8の法則」とも呼ばれます。

たとえば企業の売上でいうと、売上全体の8割は、顧客全体の2割が生み出しているという現象がこれに当たります。全顧客に均等に力を入れるより、上位2割の顧客を手厚くするほうが効率的だ、という話につながっていきます。

数字はあくまで目安で、ぴったり80:20になるとは限りません。「少数の要素が大部分の結果を生んでいる」という傾向を示すものだと押さえておくといいです。

この法則はどこから来た?

19世紀のイタリアの経済学者、ヴィルフレド・パレートが発見したことに由来します。パレートは当時のヨーロッパの経済統計を調べていて、「人口の2割が、富の8割を保有している」という偏りに気づきました。

最初は所得や富の分布を表す統計的な発見でしたが、20世紀に入ってビジネスや品質管理の分野でも同じような偏りが観察され、広く使われるようになりました。

「法則」という名前がついていますが、科学的に必ず成立するものではなく、さまざまな場面でくり返し観察される経験則というのが正確なところです。ここはわたしが最初に勘違いしていた部分で、「必ずそうなる」わけではないと知ってからのほうが使い方が見えやすくなりました。

日常で見かける具体的な場面

身近なところでも、同じような偏りは意外と見つかります。仕事でいえば、一日の全タスクのうち2割の作業が、成果の大部分を担っていることはよくある話です。勉強なら、全単元のうち2割の重要箇所を押さえることで、試験の8割の問題をカバーできるようなイメージです。

よく挙げられる例をまとめると、こんなものがあります。

  • 売上の8割は2割の顧客からきている
  • 仕事の成果の8割は2割の時間に集中している
  • 不具合の8割は2割の原因から発生している

もちろん、数字がぴったりそうなるわけではありません。ただ「均等に分布していない」という感覚は、実生活の中でも確かめやすいと思います。

ビジネスではどう使われる?

実際のビジネスでは、マーケティングや営業の場面で活用されることが多いです。たとえば「優良顧客の上位2割を特定して、そこへの対応を厚くする」という考え方はこの法則を根拠にしています。全員に同じコストをかけるのではなく、成果を生む少数への集中が合理的だという発想です。

品質管理の分野では「問題の8割は2割の原因から来ている」と見て、まず上位の原因を特定してつぶす手順を取ります。限られたリソースをどこに使うか、という判断を支える考え方として機能しています。

ナギ

2割だけ見ればいい、ってことじゃないんですよね

使うときに気をつけたいこと

この法則でよくある誤解が、「残りの8割はいらない」という読み取り方です。売上の8割を生む2割の顧客に集中するとしても、残りの8割の顧客への対応をゼロにすれば、そちらから来る売上ごと失うことになります。

「重要な2割に集中する」と「残り8割を切り捨てる」は同じではないという点は、実際に使ううえで一度立ち止まって確認しておきたいところです。

また、「何がその2割に当たるか」を特定するには、そもそもデータや観察が必要です。法則を知っていても、どの要素が上位2割かを確かめずに動くと的外れになることもあります。知識として持ちつつ、現状の分析とセットで使うのが自然な流れだと思います。

「選択と集中」という言葉との関係

ビジネスの文脈でよく出てくる「選択と集中」という言葉と、80対20の法則はほぼ同じ方向を向いています。すべてに均等な力をかけるのではなく、重要な少数に絞って力を注ぐという発想が共通しています。

ただし「選択と集中」はどちらかというと経営戦略の言葉で、事業や投資先を絞り込むときに使われます。80対20の法則はそれより広く、日常の仕事や時間の使い方にも当てはめやすい点で少し守備範囲が違います。

この法則を知ってから変わること

「80対20の法則」は、「全体の結果の8割は2割の要素が生んでいる」という経験則です。イタリアの経済学者パレートの発見に由来し、ビジネスから日常まで幅広く観察される偏りの傾向を指します。数字は目安であって、必ず成立するものではないという点も合わせて覚えておくといいです。

実際に使うときは、「自分の仕事の中でどの2割が大きな成果を生んでいるか」を確かめることが先です。タスクでも顧客でも、まず現状を見渡してみると、この法則がそのまま当てはまる場面に気づくことがあります。

今日の仕事をざっと振り返って、「これが一番成果につながっていたな」と思うものが1つでも浮かんだら、それがあなたの2割に近い何かかもしれません。そこから少しずつ手をかける場所を見直してみると、この法則の感覚がつかみやすくなると思います。

情報は更新時点のものです。最新情報は公式サイトもあわせてご確認ください。

この記事を書いた人

「ゴイノワ」ナギ

『くらしごと』では、暮らしの中で気になることや、動く前にちょっと確認しておきたいことをわかりやすくまとめています。

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